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単身世帯が3割を超える現実。

みなさんこんにちは、マーケターの和田康彦です。

 

早速ですが、「標準世帯」ということばを聞いたことがあると思いますが、この「標準世帯」が今では全く標準ではない時代になってきました。それでは、今日も前回に引き続き、総務省統計局「平成27年国勢調査 ライフステージでみる日本の人口・世帯」から気になる調査結果をみていきましょう。

 

まず「標準世帯」とは、「夫婦と子供2人の4人世帯」をさします。加えて、総務省統計局では「有業者が世帯主1人だけの世帯」と定義しています。昭和45年(1970)頃から日本の典型的な家族構成とされましたが、近年では全世帯に占める割合が著しく減少しており、今や死語といっても良いかもしれません。

 

まずこちらのグラフをご覧ください。

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平成7年以降一貫して増え続けているのは「1人世帯」と「2人世帯」であることがわかります。一方4人以上の世帯は減り続けており、3人世帯も減少に転じています。

次にこちらのグラフをご覧ください。

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「単身世帯」の割合は増え続けており、平成22年には一般世帯の3割を超えるようになりました。さらに「2人世帯」も増加しており、2人以下世帯の割合が半数を超えていることがわかります。一方、「夫婦と子供からなる世帯は平成12年以降減り続けており、今や4分の1に減少。世帯の姿が多様化し、少人数からなる世帯が主流になっていることが読み取れます。

 

人口が減少しているにも関わらず世帯数が増えているのも、1世帯当たりの人数が減っていることが背景にあります。

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1世帯当たりの人数は2.33人で昭和45年以降一貫して減少。国勢調査では、1人暮らしでも1世帯と数えられるため、単身世帯の増加が世帯数を押し上げているのです。

 

以上みてきたように、従来の標準世帯は今や少数派に転じおり、各社は単身世帯向けのマーケティングを強化しています。今後も若い単身世帯や夫婦2人世帯、高齢な単身世帯や夫婦2人世帯といったセグメンテーションのもと、きめ細かなサイズ設定や容量設定など買い手に合わせた提案がますます重要になってきます。