幸せな未来をつくる!マーケティングのヒント。

お客様はもちろん、企業も社会も未来も幸せになるマーケティングのヒントをお届けしてまいります。

マーケティングデータ

共働き世帯の増加が新たな時短市場を生み出す。

みなさんこんにちは、マーケターの和田康彦です。 今日も前回に引き続いて、総務省統計局「平成27年国勢調査 ライフステージでみる日本の人口・世帯」から気になる調査結果をみていきましょう。 今日のテーマは「共働き世帯の増加」です。まずこちらのグラフ…

8割の小売店が実感!「写真映えしないと売れない時代!」

みなさんこんにちは、マーケターの和田康彦です。 このところ「インスタ映え」ということばが市民権を得てきており、インスタグラムに投稿した際に注目される「見た目の可愛さ」が大きな付加価値となってきています。 今日は、株式会社ラクーンが運営する卸…

20~30代の新生活応援マーケットが重要なワケ。

みなさんこんにちは、マーケターの和田康彦です。 今日も前回に引き続いて、総務省統計局「平成27年国勢調査 ライフステージでみる日本の人口・世帯」から気になる調査結果をみていきましょう。 みなさんもこれまでに何度か引越しをした経験があると思います…

単身世帯が3割を超える現実。

みなさんこんにちは、マーケターの和田康彦です。 早速ですが、「標準世帯」ということばを聞いたことがあると思いますが、この「標準世帯」が今では全く標準ではない時代になってきました。それでは、今日も前回に引き続き、総務省統計局「平成27年国勢調査…

恐るべき少子化の現状

みなさんこんにちは、マーケターの和田康彦です。 このところ、「一学年3クラスから2クラスに減った。」「近くの学校が廃校したり、統廃合になった」といった話題を耳にすることが多くなりました。今日は、、総務省統計局「平成27年国勢調査 ライフステージ…

人口ピラミッドで実感する、少子高齢化の現実。

みなさんこんにちは、マーケターの和田康彦です。 今年の3月、総務省統計局から「平成27年国勢調査 ライフステージでみる日本の人口・世帯」が公表されました。今日からしばらくの間、マーケティングの基本となる日本の人口の実態をみていきたいと思います。…

単身世帯と働く女性の増加に目を向けよう。

みなさんこんにちは、マーケターの和田康彦です。 カルビーは、売上を伸ばしているシリアル食品「フルグラ」に50グラム入りの小袋タイプを追加することを発表しました。1食分の食べきりサイズで、まずは8月7日から首都圏のコンビニエンスストアで発売し、秋…

時短ニーズに応えることは、女性の社会課題を解決することにつながる!

みなさんこんにちは、マーケターの和田康彦です。 働く女性の増加にともなって、共働き家庭も増加しています。2001年の共働き世帯は961万世帯でしたが、2016年には1129万世帯に増加。一方専業主婦世帯は、2001年の890万世帯から2016年には664万世帯まで減少…

自分のニオイが気になった時、若い女性の対処法は?

ジメジメとした蒸し暑さに比例して汗やニオイが気になる季節になりました。株式会社マンダムが、15歳~24歳の男女909人を対象に行ったニオイ(体臭)に関する調査結果では、制汗剤やボディシート等のニオイケアグッズを持ち歩いている割合は男子が約6割、女…

フリマアプリを利用する理由は「安く買えるから」が1位。

このところフリマアプリ「メルカリ」を特集するテレビ番組をよく目にします。「メルカリ」は2013年7月リリース以来ユーザー数を順調に拡大し、日本でのダウンロード数は5,000万ダウンロードを突破、 1日の出品数は100万品以上、月間流通額は100億円以上と、…

現代のオトナ女子に共通する3大インサイトとは?LOCARIが『新オトナ女子図鑑 完全版』を公開。

オトナ女子向け情報アプリメディア「LOCARI」を運営する株式会社Wondershakeは、博報堂キャリジョ研、ディグラム・ラボ株式会社と共同で実施した研究を元に、マーケターも掴みきれない変化した現代のオトナ女子を徹底解説した『新オトナ女子図鑑 完全版』を…

2022年のB2CEC市場は1.7倍の26兆円に成長、野村総研が予測。

野村総合研究所は11月21日に発表した「ICT・メディア市場の動向分析・市場規模予測」によると、2022年度にB2C EC市場が26兆円に成長すると予測しました。2015年度のB2C EC市場は15.4兆円となっているので、7年後に約1.7倍の市場になるとしています。 今回の…

家計の金融資産は前年に比べて1割減少。

金融広報中央委員会が公表した、2016年の「家計の金融行動に関する世論調査」によると、2人以上の世帯が保有する金融資産は平均で1078万円と前年比10.8%減り、04年以来12年ぶりの低水準に沈みました。株価下落や収入減で資産の取り崩しが進んだことが背景…

結婚後も仕事を続けたい女性の65%が出産後も仕事を続けたい。

2016年11月23日付日本経済新聞朝刊によると、結婚後も仕事を続けたいと考える独身女性(23~32歳)のうち、65.1%は出産後も就業継続を望んでいることが22日、厚生労働省が発表した21世紀成年者縦断調査で分かったようです。 10年前の調査と比べると13.8ポイ…

【2015年国勢調査結果】人口減少、少子高齢化が進む。単身世帯の増加で総世帯数は増加。

総務省は2015年の国勢調査の結果をまとめ、昨日10月26日に発表しました。日本の総人口は1億2711万人、5年前より94万7千人(0.7%)減少し、1920年の調査開始以来初めての減少に転じました。一方で、日本の世帯数は5340 万3千世帯で2.8%増加、単独世帯が増…

男女平等指数、日本は過去最低の111位。

世界各国の男女平等の度合いを指数化した世界経済フォーラム(WEF)の2016年版「ジェンダー・ギャップ指数」で、日本の順位は調査対象144カ国のうち111位だった。と2016年10月26日付の日本経済新聞朝刊が報じています。 同紙によると、前年より10下がり、…

約6割が「生活が苦しい」。「2015年国民生活基礎調査」

厚生労働省が発表した「2015年国民生活基礎調査」によると、世帯の生活意識を尋ねた項目で、「苦しい」「やや苦しい」を合計した「苦しい」世帯は60.3%。前年の62.4%に比べると2.1ポイント減少したものの、2007年の52.2%と比較すると8.1ポイント悪化して…

65歳以上の高齢者世帯は25.2%。「2015年国民生活基礎調査

厚生労働省が発表した「2015年国民生活基礎調査」によると、2015年6月4日現在の全国の世帯総数は5036万1千世帯となった。前年より7万世帯減少したものの、20年前の1995年の4077万世帯と比べると約960万世帯増加したことになる。 世帯構造をみていくと、「夫…

児童がいる世帯は、20年前より177万世帯減少。「2015年国民生活基礎調査」

厚生労働省が発表した「2015年国民生活基礎調査」によると、児童(18歳未満の未婚者)がいる世帯は1181万7千世帯で全世帯の23.5%となっている。1995年の児童がいる世帯数は1358万6千世帯だったので、この20年間が約177万世帯減少したことになる。全世帯に占…

1世帯当たりの平均所得は前年比13万円増加の541万9千円。「2015年国民生活基礎調査」

厚生労働省が発表した「2015年国民生活基礎調査」によると、2014年の1世帯当たりの平均所得金額は「全世帯」が541万9千円で、前年の528万9千円と比べて13万円増加した。増加率は2.5%で3年ぶりの増加となる。「高齢者世帯」は297万3千円で前年比1.1%減少し…